Last Updated on 2024年9月13日 by taekwo
起業を夢見る人にとって、初期費用の高さは大きな障壁になることがあります。
事務所の賃貸料、設備投資、人件費など、事業を立ち上げるには多額の資金が必要だと考えがちです。
しかし、近年注目を集めている「リーンスタートアップ」の手法を用いれば、初期費用を最小限に抑えながら起業することが可能です。
本記事では、リーンスタートアップの概要と基本原則、そして実際の起業プロセスへの適用方法について解説します。
私自身、大学生の頃にITベンチャーを立ち上げた際、リーンな手法を取り入れることで資金面のリスクを減らしながら事業を軌道に乗せることができました。
また、光本勇介氏をはじめとする多くの起業家たちもリーンスタートアップの考え方を実践し、成功を収めています。
本記事が、起業を目指す読者の皆さんにとって、リーンな起業の第一歩を踏み出すきっかけになれば幸いです。
リーンスタートアップとは何か
リーンスタートアップの定義と概要
リーンスタートアップとは、2008年にエリック・リースが提唱した起業手法です。
従来の「ビジネスプランを綿密に練り、大規模な投資を行ってから事業を開始する」というアプローチとは異なり、「最小限の資金で素早く製品を開発・リリースし、顧客からのフィードバックを得ながら改善を繰り返す」ことを特徴としています。
つまり、無駄なコストを省き、スピード感を持って事業を立ち上げることを重視するのです。
従来のビジネスモデルとの違い
従来のビジネスモデルでは、以下のようなプロセスで事業が進められることが一般的でした。
- 綿密なマーケティング調査と計画策定
- 大規模な設備投資と人材採用
- 製品・サービスの開発
- 大々的な宣伝・広告キャンペーン
- 販売開始と利益確保
一方、リーンスタートアップでは、これらのプロセスを可能な限り簡略化し、素早く実行に移すことを重視します。
- 最小限の市場調査と仮説設定
- MPV（最小限の実行可能な製品）の開発
- 早期の顧客獲得とフィードバック収集
- 検証と改善の繰り返し
- 徐々に事業規模を拡大
この手法によって、大規模な投資リスクを避けつつ、市場ニーズに合った製品・サービスを効率的に開発することが可能になるのです。
リーンスタートアップが注目される理由
リーンスタートアップが注目を集める理由は、以下の3点にまとめられます。
- 少ない初期費用で起業できる
- 設備投資や人材採用を最小限に抑えられる
- 資金調達のハードルが下がり、起業しやすくなる
- 市場ニーズに素早く適応できる
- 顧客からのフィードバックを早期に得られる
- 製品・サービスの改善サイクルが速くなる
- 無駄なコストを削減できる
- 不要な機能開発や広告宣伝を避けられる
- 事業の効率化とコスト最適化が図れる
特に、資金面での制約が大きいスタートアップにとって、リーンな手法は大きなメリットをもたらします。
限られたリソースを有効活用しながら、素早く事業を立ち上げられるからです。
実際に、多くのベンチャー企業がリーンスタートアップの考え方を取り入れ、成功を収めています。
リーンスタートアップの基本原則
顧客開発とは何か
リーンスタートアップの中核をなすのが、「顧客開発」の考え方です。
顧客開発とは、事業アイデアの検証と改善を顧客との対話を通じて行うプロセスのことを指します。
従来のようにマーケティング調査に多くの時間をかけるのではなく、早期に製品を開発してユーザーに提供し、そこから得られるフィードバックをもとに改良を重ねていきます。
この一連のプロセスを繰り返すことで、市場にフィットした製品・サービスを効率的に生み出すことができるのです。
MVP（最小限の実行可能な製品）の重要性
顧客開発を進める上で重要になるのが、MVP（Minimum Viable Product）の開発です。
MVPとは、顧客にとって最も重要な基本機能に絞り込んだ製品のことを指します。
余計な機能は省き、コアバリューを提供できる最小限の製品を素早く開発することが求められます。
MVPを使ってユーザーの反応を検証し、改善点を見出していくことで、無駄なコストをかけずに製品を磨き上げていくことができるのです。
検証と学習の繰り返しによる改善
リーンスタートアップでは、「Build（製品の構築）」「Measure（評価の測定）」「Learn（仮説の検証と学習）」のサイクルを高速で回すことが重要だとされています。
このサイクルを素早く繰り返すことで、市場の反応を捉えながら製品・サービスを改善していきます。
顧客からのフィードバックをもとに、新たな仮説を立てて検証するプロセスを継続的に行うことで、ビジネスモデルの最適化を図るのです。
私自身、起業初期の頃はこの「Build-Measure-Learn」の考え方になじみがなく、製品の完成に固執してしまう傾向がありました。
しかし、リーンな手法を学んだことで、早期の顧客フィードバックの重要性に気づき、事業の方向性を素早く修正できるようになりました。
読者の皆さんも、この考え方を起業プロセスに取り入れることで、効率的に事業を改善していけるはずです。
リーンな起業に必要な準備
ビジネスモデルキャンバスの活用法
リーンな起業を進める上で、ビジネスモデルキャンバス（BMC）は非常に有用なツールとなります。
BMCは、事業アイデアを9つの要素に分解してまとめるフレームワークです。
以下の9つの項目について、簡潔に整理することで、ビジネスモデルの全体像を可視化できます。
- 提供価値
- 顧客セグメント
- チャネル
- 顧客関係
- 収益の流れ
- 主要リソース
- 主要活動
- パートナーシップ
- コスト構造
BMCを活用することで、自分のビジネスアイデアをより具体的に整理し、課題や仮説を明確にすることができます。
また、チームメンバー間での認識合わせにも役立ちます。
私がITベンチャーを立ち上げた際も、BMCを使ってビジネスモデルを可視化し、メンバー全員で議論を重ねました。
その結果、提供価値や顧客セグメントに関する認識のズレを早期に発見し、修正することができました。
皆さんも、起業アイデアを練る際にはBMCを活用し、仮説検証を効率的に進めていくことをおすすめします。
初期費用を最小限に抑えるコツ
リーンスタートアップの大きな目的の一つが、初期費用の削減です。
起業時のコストを最小限に抑えるためには、以下のようなポイントに注意しましょう。
- オフィス賃料を抑える
- 自宅やコワーキングスペースの利用を検討する
- 必要最小限のスペースから始める
- 設備投資を控えめにする
- 中古品や汎用品の活用を考える
- リースやレンタルも選択肢に入れる
- 外部リソースを有効活用する
- アウトソーシングやフリーランスの起用を検討する
- 専門家のアドバイスを適宜取り入れる
これらの工夫を取り入れることで、初期投資を大幅に削減することが可能です。
光本勇介氏も、自身のスタートアップでリーンな手法を実践しました。
『CASH』アプリの開発に際して、初期は自宅を開発拠点とし、必要最小限の人員でプロジェクトを進めたそうです。(Wikipedia)
結果として、少ない資金で素早くサービスを立ち上げ、大きな成功を収めました。
無駄なコストを削減する方法
起業プロセスにおいて、無駄なコストを削減することも重要なポイントです。
特に、以下のような点に注意が必要です。
- 不要な機能開発を避ける
- MVP開発に徹し、必要最小限の機能に絞る
- ユーザーの反応を見ながら機能追加を検討する
- 広告宣伝費を適切にコントロールする
- ターゲットを絞った広告配信を心がける
- 費用対効果を測定しながら出稿を調整する
- ムダな経費を削る
- 交際費や接待費などの支出を適切に管理する
- 経費精算のルールを明確にし、無駄を省く
これらのコスト削減策を講じることで、限られた資金を有効活用し、事業の効率化を図ることができるでしょう。
ただし、必要なコストまで削ってしまうのは禁物です。
事業成長に不可欠な投資は、惜しまずに行うことが大切だと私は考えます。
コスト削減と投資のバランスを取りながら、賢明な資金配分を心がけましょう。
リーンスタートアップの事例研究
成功企業に学ぶリーンな起業術
ここからは、リーンスタートアップの手法を用いて成功を収めた企業の事例を見ていきましょう。
先述の光本氏が手がけた『CASH』は、正にリーンスタートアップの成功例と言えます。
同サービスは、最小限の機能から始め、ユーザーの反応を見ながら素早く改善を重ねていきました。
リリース直後に大きな反響を呼び、わずか16時間でサービスを一時停止するほどの人気を博しました。(参考: LINE NEWS)
この事例からは、市場ニーズを的確に捉え、スピード感を持って製品を改良していくことの重要性が読み取れます。
また、米国の家具・雑貨販売サイト『Fab.com』も、リーンな手法で急成長を遂げた企業です。
創業者のジェイソン・ゴールドバーグ氏は、当初は別のビジネスモデルで事業を立ち上げていました。
しかし、顧客からのフィードバックを受けて方向転換を決断し、家具・雑貨販売に特化したところ、事業が一気に拡大しました。(参考: Forbes)
Fab.comの例からは、顧客の声に耳を傾け、柔軟にビジネスモデルを変更していく勇気の大切さが感じられます。
失敗事例から得られる教訓
一方で、リーンスタートアップの手法を取り入れながらも、うまくいかなかった事例も存在します。
米国のスタートアップ『Zirtual』は、バーチャルアシスタントサービスを提供する企業でした。
リーンな手法で事業を立ち上げ、順調に成長していましたが、急激な事業拡大に伴って資金繰りが悪化。
結果として、サービスを突如停止せざるを得ない状況に陥ってしまいました。(参考: Forbes)
Zirtualの事例からは、事業の成長スピードをコントロールすることの重要性が浮き彫りになります。
リーンな手法で素早く事業を立ち上げることは大切ですが、拡大ペースが資金繰りを圧迫しないよう注意が必要です。
また、日本のスタートアップ企業の中にも、リーンスタートアップの手法を導入しながら、試行錯誤を繰り返している例が見られます。
私が関わったある企業では、MVP開発に注力するあまり、製品の完成度が低いまま市場投入してしまったことがありました。
結果として、ユーザーからの評価が芳しくなく改善に時間を要することになってしまったのです。
この経験から学んだのは、MVPの開発においても、ある程度の品質は担保しておく必要があるということです。
顧客満足度を損なうようでは、せっかくのフィードバック収集の機会を逃してしまいます。
スピードと品質のバランスを取りながら、MVP開発を進めていくことが肝要だと感じました。
日本におけるリーンスタートアップの現状
近年、日本でもリーンスタートアップの考え方が浸透しつつあります。
特に、ITやWebサービス系のスタートアップを中心に、リーンな手法を取り入れる企業が増えてきています。
実際、私がメンターを務めるスタートアップ支援プログラムでも、多くの参加者がリーンスタートアップに関心を示しています。
彼らは、この手法を通じて、限られたリソースを有効活用し、素早く事業を立ち上げることを目指しています。
一方で、日本の起業家の中には、リーンスタートアップの本質を理解せず、表面的な部分だけを真似るケースも見受けられます。
例えば、BMCを形式的に作成するだけで満足してしまったり、MVP開発を急ぐあまり製品の基本機能を疎かにしてしまったりするなどです。
リーンスタートアップは、あくまでも事業を効率的に進めるための手法であり、魔法の杖ではありません。
その本質を見極め、自社の事業特性に合わせて適用していくことが求められます。
私自身、多くのスタートアップ支援を通じて、リーンスタートアップの可能性と限界を実感してきました。
この手法を正しく理解し、柔軟に活用していくことが、日本の起業家に求められる課題だと考えています。
皆さんには、リーンスタートアップの本質を見極め、自社の事業成長に役立てていただきたいと思います。
まとめ
本記事では、リーンスタートアップの概要と実践方法について解説してきました。
- リーンスタートアップとは、無駄を省き、素早く事業を立ち上げる手法である
- 顧客開発とMVP開発が、リーンスタートアップの中核をなす
- リーンな起業には、BMCの活用や初期費用の削減が欠かせない
- 国内外の事例から、リーンな手法の成功ポイントと失敗の教訓が得られる
- 日本でもリーンスタートアップへの関心が高まっているが、その本質の理解が課題である
私自身、スタートアップ支援の現場で、リーンな手法の有用性を実感する機会が多くあります。
限られたリソースの中で事業を成功に導くには、スピード感を持ちつつ、顧客の声に耳を傾けていく姿勢が欠かせません。
その点で、リーンスタートアップの考え方は、多くの起業家にとって示唆に富むものだと言えるでしょう。
光本勇介氏の事例からも分かるように、リーンな手法を実践することで、大きな成果を上げることは十分に可能です。
ただし、この手法を形式的に捉えるのではなく、自社の事業特性に合わせて柔軟に活用していく視点が求められます。
リーンスタートアップの本質を見極め、自らのビジネスにどう生かすかを考えることが大切だと私は考えます。
本記事が、読者の皆さんにとって、リーンな起業の指針となれば幸いです。
ぜひ、リーンスタートアップの考え方を参考に、スピード感を持って事業に取り組んでいただければと思います。
皆さんの起業の成功を心より願っております。